沿革
沿革
- 2010
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| 2010年 2月 |
無配当終身保険を発売。
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| 2010年 2月 |
通貨選択型個人年金保険を発売。
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| 2010年 3月 |
2010年度パシフィックリーグスポンサーとして初の協賛を決定。
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- 2009
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- 2008
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| 2008年 11月 |
無配当初期低解約返戻金型逓増定期保険を発売。
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2008年 5月 |
チャリティイベント「マニュライフわくわくチャリティラン・デー」に特別協賛。
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| 2008年 4月 |
終身ガン保険を販売開始。 |
| 2008年 1月 |
投資型終身介護年金保険を販売開始。 |
- 2007
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| 2007年 11月 |
子会社としてマニュライフ・インベストメンツ・ジャパン社を設立。 |
| 2007年 8月 |
銀行による保険販売の全面解禁に向けた取組みの一環として、窓販事業開発部を新設。 |
| 2007年 2月 |
独立代理店を通じた保険販売への取り組みとしてMGA開発部を新設。 |
- 2006
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| 2006年 8月 |
「Prosperity（プロスペリティ）逓増定期保険」を発売開始 |
- 2005
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| 2005年 1月 |
ユニバーサル型保険の新契約累計20万件突破 |
- 2004
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| 2004年 9月 |
愛知万博カナダパビリオンへの協賛決定を発表 |
| 2004年 1月 |
東京三菱銀行と資本提携を含む広範な戦略的提携関係を築くことに合意。 |
- 2003
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| 2003年 7月 |
委員会等設置会社へ移行。 |
| 2003年 4月 |
全国販売体制の抜本的な改編、強化計画の一環として、新リージョナルオフィス8ケ所を一斉オープン。 |
| 2003年 2月 |
全国15棟のオフィスビルディング購入を完了。 |
- 2002
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| 2002年 11月 |
在日カナダ商工会議所より「コーポレート・エクセレンス賞」を受賞。 |
| 2002年 10月 |
個人年金保険の銀行窓販開始。千葉銀行、東京スター銀行、鳥取銀行で販売開始。 |
- 2001
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| 2001年 9月 |
社名をマニュライフ生命保険株式会社に変更。 |
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| 2000年 2月 |
コンサルティングシステム「プランライト」を日本マーケットに導入。 |
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| 1999年 6月 |
中期経営計画「PRIDEアクションプラン」を開始。 |
| 1999年 3月 |
生命保険業務開始。 |
世界に広がるマニュライフ・ファイナンシャル
マニュライフ・ファイナンシャルは、主にアジア、カナダ、米国を中心に事業を展開しているカナダ系大手金融サービス・グループです。
カナダおよび日本、アジア地域では、マニュライフ・ファイナンシャルとして、また、米国においては、主にジョン・ハンコックとして事業を展開し、同社職員、エージェントおよび販売パートナーの広範囲にわたるネットワークを通じて、お客様に多種多様な保障商品や資産運用サービスを提供しています。
マニュライフ・ファイナンシャルとその子会社の管理運用資産は、2012年6月30日現在5,140億カナダドル（5,040億米ドル）となっています。
- 世界に展開するマニュライフ・ファイナンシャルグループのネットワーク
安全・安心を生むマニュライフ・ファイナンシャル125年の歴史
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| 1887年 |
「マニュファクチャラーズ・ライフ・インシュアランス・カンパニー」がカナダの「国会制定法」により創立。カナダ初代首相サー・ジョン・A・マクドナルドを社長に選出。 |
| 1897年 |
マニュライフ・ファイナンシャルは中国、香港を含むアジアへの進出を決定。 |
| 1903年 |
マニュライフ・ファイナンシャルはミシガン州で保険販売のライセンスを取得し、アメリカ市場に参入。 |
| 1992年 |
カナダの生命保険会社として初めて、中国（北京）に代表事務所を開設。
4年後、中国最初の生命保険合弁会社、中宏人寿保険有限公司を設立。 |
| 1999年 |
日本において、マニュライフ・センチュリー生命保険会社を設立。
マニュライフ・ファイナンシャル・コーポレーションとその子会社の株式が、トロント、ニューヨーク、香港、フィリピンで上場。 |
| 2005年 |
中国で11番目の支社となる紹興での支社開設認可を取得。 |
| 2006年 |
フィリピンで、ザ・パラメリカ・ライフ・インシュアランス・カンパニー・インクを買収。 |
| 2008年 |
マニュライフ・アセット・マネジメント・香港が、復華証券・インベストメント・トラストを買収。 |
| 2009年 |
MFCグローバル・インベストメント・マネジメントが、アジア関係のファンドを取扱開始。 |
| 2011年 |
中国で45番目の支社となる武漢での支社開設認可を取得。
ベトナムで新オフィスをオープン。
マニュライフ・ファイナンシャル、少なくとも100万カナダドルを東日本大震災への義援金として拠出することを決定。 |
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