Manulife プレミエール[変額個人年金保険]



＊1	運用関係費のうち、信託報酬以外にかかる費用（信託事務の処理に要する費用、立替金の利息ならびに信託財産の監査に要する費用等）は、費用の発生前に金額や割合を確定することが困難なため、表示することができません。記載の内容は信託報酬に関するものであり、特別勘定の投資対象となる投資信託の信託財産に各年率の1/365を乗じた金額を、積立金から毎日控除します。また、各特別勘定資産は、5つの投資信託に分散投資されています（資産配分の比率は、特別勘定ごとに異なります）。上記の運用関係費は、その5つの投資信託の各信託報酬を資産配分の比率に応じて算出しています。そのため、時価変動により資産配分の比率が変動した場合、上記の運用関係費は変動します。
＊2	特別勘定の資産総額に各年率の1/365を乗じた金額を、積立金から毎日控除します。
※運用関係費は、運用手法の変更、運用資産額の変動等の理由により将来変更される可能性があります。
※主な投資対象となる投資信託の運用会社は、いずれも三菱UFJ投信株式会社です。


※	基本資産配分比率は、今後変更することがあります。
※	特別勘定・特別勘定の運用方針および特別勘定の主な投資対象は、今後変更することがあります。
※	ご契約者は、特別勘定資産の運用方法について、一切の指図はできません。
※	特別勘定には、各種支払やスイッチングなどの異動に備え、一定の現金・預金等を保有することがあります。
※	各特別勘定および注意事項の詳細については「特別勘定のしおり」「契約締結前交付書面（契約概要／注意喚起情報）」「ご契約のしおり／約款」などを必ずご覧ください。
	「年金原資110％保証特約」を付加した保険契約と付加しない保険契約では、特別勘定に違いはありませんが、保険関係費が異なるため、ユニットプライスが異なります。

	マザーファンド受益証券を通じて実質的に日本の株式に投資し、TOPIX（東証株価指数）に連動する投資成果の獲得をめざします。日本株式の価格変動リスク等があります。
	マザーファンド受益証券を通じて実質的に日本を除く世界主要国の株式に投資し、MSCIコクサイインデックス（除く日本円換算ベース）に連動する投資成果の獲得をめざします。外貨建資産については原則として為替ヘッジを行いません。外国株式の価格変動リスク、為替変動リスク等があります。
	マザーファンド受益証券を通じて実質的に日本の公社債に投資し、NOMURA－BPI総合指数（NOMURA―ボンド・パフォーマンス・インデックス総合指数）に連動する投資成果の獲得をめざします。公社債の価格変動リスク、信用リスク等があります。
	マザーファンド受益証券を通じて実質的に日本を除く世界主要国の公社債に投資し、シティグループ世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）を中長期的に上回る投資成果の獲得をめざします。また、為替変動リスクを回避するため、原則としてフルヘッジを行います。公社債の価格変動リスク、信用リスク等があります。
	マザーファンド受益証券を通じて実質的に日本を除く世界主要国の公社債に投資し、シティグループ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）に連動する投資成果の獲得をめざします。外貨建資産については原則として為替ヘッジを行いません。公社債の価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク等があります。

※1	MSCIコクサイインデックスは、MSCI Inc. が開発した株価指数で、日本を除く世界主要国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。また、MSCI Inc. は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。なお、MSCIコクサイインデックス（除く日本円換算ベース）は、MSCIコクサイインデックス（除く日本米ドルベース）をもとに運用会社が計算したものです。
※2	NOMURA-BPI総合指数は野村證券株式会社が公表している公社債の指数で、日本の公募利付債市場全体の動きを表す、債券の投資収益指数です。当該指数に関する知的財産権は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、各ファンドの運用成果等に関し、一切責任を負いません。
※3	シティグループ世界国債インデックスは、シティグループ・グローバル・マーケッツ・インクが開発した、世界主要国の国債の総合投資利回りを各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。

●	スイッチングについて
	金融市場や投資スタイルの変化に柔軟に対応できます。

●	ご契約後も、運用期間中はご自身の判断で自由に積立金の全部あるいは一部を移転（スイッチング）できます。
●	年間12回までのスイッチングには手数料がかかりません。

※	スイッチングの最低申込金額は1万円とし、1円単位または1％単位でスイッチングできます。ただし、特別勘定の積立金残高からスイッチング手数料を差し引いた金額が1万円未満となるときは、積立金全額をスイッチングの最低申込金額とします。
※	年間とは、契約日または契約応当日から起算して1年間（1保険年度）にあたります。

投資信託の運用会社のご紹介

三菱UFJ投信株式会社は、2005年10月の合併により、幅広い商品ラインアップと充実した販売網、そして様々な商品カテゴリーに対応できる運用体制を確立いたしました。
引き続き、広くお客さまのニーズと信頼にお応えし、質の高い運用とサービスを誠実にご提供することを目指して参ります。

このページは当商品のパンフレットの付属資料としてプレミエールのポイントについて説明するものです。
詳しくは当商品のパンフレット等を必ずご覧ください。

（登）マニュライフ（投商）10-50041（22.2.5）

保険商品