こだわり変額保険をオススメする4つのポイント
ポイント 1
もしもに備える万一の保障
万一の場合は、その時点の積立金の合計額もしくは基本保険金額のいずれか大きい額を死亡保険金もしくは高度障害保険金としてお支払いします。
※ 死亡保険金または高度障害保険金をお支払いした場合、保険契約は消滅します。
ポイント 2
保険料の払込みは無理なく毎月少しずつ
月々お払込みいただく保険料は、5,000円以上1,000円単位で自由に設定できます。
※ 月払保険料が10,000円未満のご契約は、保険期間20年以上かつ契約年齢55歳以下となります。
ポイント 3
運用スタイルにあわせて選べる7つの特別勘定
世界、国内、株式、債券等、多彩な7つの特別勘定からお客さまの運用スタイルにあわせて自由に選択し、組み合わせられます。
ポイント 4
ターゲット機能をプラスして運用成果を自動で確保*
契約日から10年経過後、目標額の到達状況を毎営業日に判定します。目標額に到達した時点で、自動的に災害保障付終身保険へ移行します。
＊ ターゲット特約を付加した場合
※ このページでは目標到達時災害保障付終身保険移行特約のことをターゲット特約と置き換えて説明しています。
- 解約返戻金額および満期保険金額には最低保証はありません。
- 特別勘定での運用実績によって、積立金の合計額、解約返戻金額、将来の死亡保険金額および満期保険金額等が変動（増減）します。
- 株価や債券価格の下落、為替の変動等により、次の金額＊が払込保険料の合計額を下回り、損失が生じるおそれがあります。
・積立金の合計額
・解約返戻金額
・満期保険金額
＊ 基本保険金額の減額をした場合は、その解約返戻金額との合計額
商品の仕組み
[しくみ図] ターゲット特約※を付加していない場合
＊1 第1回保険料から保険料の収納に必要な費用（保険料の1％）を控除した金額の特別勘定への繰入日
＊2 基本保険金額または積立金の合計額のいずれか大きい額
※ このページでは「目標到達時災害保障付終身保険移行特約」をターゲット特約と置き換えて説明しています。
※ 図はイメージです。将来の積立金の合計額、死亡・高度障害保険金および満期保険金等を保証するものではありません。
※ 解約返戻金額および満期保険金額には最低保証はありません。特別勘定の運用実績によって、満期保険金額が払込保険料の合計額を下回り、損失が生じるおそれがあります。
※ 契約内容によって、積立金の合計額・解約返戻金額等の推移は異なります。
特別勘定による運用
運用スタイルに合わせて、7種類の特別勘定の中から組み合わせてお選びいただきます。
繰入割合および積立金の移転（スイッチング）は1％単位で指定できます。
1保険年度に12回までは、手数料なしでスイッチングをご利用いただけます。
特別勘定の種類
世界株式アクティブI型
● 主として日本や新興国を含む世界の株式を主な投資対象とし、厳選した銘柄に投資する投資信託証券へ投資し、中長期的な特別勘定資産の成長を目指します。
◎ 外貨建資産への投資にあたり、為替ヘッジは行いません。
外国株式インデックスI型
● 主として世界の主要国の株式市場の動きと連動する投資成果を目指す投資信託へ投資し、特別勘定資産の成長を目指します。
◎ 外貨建資産への投資にあたり、為替ヘッジを行います。
世界バランスII型
● 主として株式投資の魅力度に応じ、「株式ポートフォリオ」と「資産分散ポートフォリオ」への配分を切り替える「基本ポートフォリオ」のリターンとして算出される参照指数に連動する指数連動債券に投資し、中長期的に安定的な特別勘定資産の成長を目指します。
グローバル・バランス75
● 主として投資信託を通じ、日本債券、日本株式、外国債券および外国株式へ分散投資し、長期的な特別勘定資産の成長を目指します。投資割合は株式資産75％、債券資産25％を基本とし、より高いリターンの獲得を図ります。
◎ 外貨建資産への投資にあたり、為替ヘッジを行います。
グローバル・バランス50
● 主として投資信託を通じ、日本債券、日本株式、外国債券および外国株式へ分散投資し、長期的な特別勘定資産の成長を目指します。投資割合は株式資産50％、債券資産50％を基本とし、より安定したリターンの獲得を図ります。
◎ 外貨建資産への投資にあたり、為替ヘッジを行います。
米国債券型
● 主として信用力の高い米国の投資適格債券に投資する投資信託へ投資し、中長期的な特別勘定資産の成長を目指します。
◎ 外貨建資産への投資にあたり、為替ヘッジは行いません。
日本債券型
● 主として投資信託を通じ、国内の公社債に投資し、長期的に着実な特別勘定資産の成長を目指します。
保険料のお払込み
月々一定額の保険料をお払込みいただきます。お払込みいただいた保険料のうち、保険料の収納に必要な費用を控除した金額が、積立金として特別勘定で運用されます。
※ 積立金から保険関係費（保険料の収納に必要な費用を除く）と運用関係費が控除されます。
運用実績による満期保険金額
保険期間満了日の積立金の合計額が満期保険金となります。満期保険金額は保険期間中の特別勘定の運用実績によって決まります。
※ 満期保険金に最低保証はありません。特別勘定の運用実績によって、満期保険金額が払込保険料の合計額を下回り、損失が生じるおそれがあります。
満期保険金の受取り
満期保険金を一時金で受け取るか、無配当年金特約を付加することにより満期保険金を年金基金とした年金（5年または10年確定年金）で受取るかをお選びいただきます。
※ 運用を続けたい場合には満期保険金を一時払保険料として、一時払の変額保険Ⅰ型（有期型）へ変更することも可能です。
払済への変更
契約日から2年経過すると払済へ変更できます。
変更請求受付時の解約返戻金をもとに、払済の変額保険I型（有期型）または払済定額終身保険へ変更できます。
万一の場合の保障について
保険期間中に被保険者に万一のことがあった場合、基本保険金額か積立金の合計額のいずれか大きい額を死亡・高度障害保険金として受取れます。
※ 積立金の合計額がゼロになっても保険契約の効力は失われません。
保険期間中のご解約について
保険期間中に保険契約を解約して、その時点での積立金をお受取りいただくこともできます。ただし、ご契約日から10年以内のご解約には所定の解約控除がかかります。
目標到達時災害保障付終身保険移行特約
契約日から10年経過後の契約応当日以後、解約返戻金額があらかじめ設定された目標額に到達した時点で運用成果を確保し、自動的に災害保障付終身保険へ移行する特約です。
＊1 第1回保険料から保険料の収納に必要な費用（保険料の1％）を控除した金額の特別勘定への繰入日
＊2 積立金の合計額または基本保険金額のいずれか大きい額
※ 上図はイメージであり、将来の積立金の合計額、死亡・高度障害保険金額および満期保険金等を保証するものではありません。
※ ターゲット特約は、目標額への到達をお約束するものではありません。
※ 解約返戻金額および満期保険金額には最低保証はありません。特別勘定の運用実績によって、満期保険金額が払込保険料の合計額を下回り、損失が生じるおそれがあります。
※ 契約内容によって、積立金の合計額・解約返戻金額等の推移は異なります。
移行後の保障
- 移行後の保障（一生涯の保障）
移行後に被保険者に万一のことがあった場合、次のいずれかを受取れます。
・死亡・高度障害保険金（支払事由に該当した日の積立金額）
・災害死亡・災害高度障害保険金（支払事由に該当した日の積立金額×110％） - 解約返戻金を受取る
契約を解約して、解約返戻金を受取れます。
・特別勘定での運用は行いません。
・満期保険金はありません。
※ 契約者が法人となる場合は、こちらをご覧ください。
この商品のリスクや費用の詳細は、「ご契約のしおり/約款」、「契約締結前交付書面（契約概要／注意喚起情報）」をご確認ください。
■ 株価や債券価格の下落などによる損失のおそれがあります。
●株価や債券価格の下落、為替の変動などにより、下記の金額*が「払込保険料の合計額」を下回ることがあります。
・積立金の合計額
・満期保険金額
・解約返戻金額
＊ 減額をした場合は、「その解約返戻金額」と「減額後の保険金等お支払いする金額」の合計額
この保険にかかる費用について
次の費用を負担いただきます。
① 保険関係費
●保険料の収納や保険契約の締結・維持および死亡保障などに必要な費用です。
※ 保険関係費は、被保険者の年齢・性別、保険期間などによって異なるため、一律には記載できません。
② 運用関係費
●特別勘定の運用にかかる費用です。
●特別勘定の投資対象に応じて、次の費用を毎日積立金から控除します。
・ 投資信託の純資産総額に対しての信託報酬
・ 指数連動債券の純資産総額に対しての管理費用
● 上記の信託報酬および管理費用以外に、信託事務の処理に要する費用や金融派生商品の取引にかかる費用などがかかります。
※ 運用関係費のうち、信託報酬および管理費用以外にかかる費用は、費用の発生前に金額や割合を確定することが困難なため、これらの金額および費用の合計額を表示できません。
③積立金の移転の費用（スイッチング手数料）
●スイッチングを行った際に、特別勘定の積立金から控除する費用です。
※ 1保険年度において、12回まではスイッチング手数料はかかりません。
④解約、減額時および払済定額終身保険などへの変更時の費用（解約控除）
● 解約、基本保険金額の減額時などに、経過月数に応じて積立金から控除する費用です。
⑤年金支払期間中の費用 （年金管理費）
●無配当年金特約を付加した場合、年金支払日に責任準備金から控除する費用です。
商品パンフレット、ご契約のしおり／約款／特別勘定のしおり等ダウンロードはこちら
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このページは商品の概要を説明するWeb閲覧用の資料です。ご契約の検討・申込みに際してのご留意いただきたい事項は、「契約締結前交付書面（契約概要／注意喚起情報）」「ご契約のしおり／約款」「特別勘定のしおり」に記載しています。ご契約前に十分にお読みいただき、内容をご確認・ご了解のうえ、お申込みいただきますようお願いいたします。
マニュライフ生命の担当者・募集代理店（生命保険募集人）は、お客さまとマニュライフ生命の保険契約締結の媒介を行う者で保険契約締結の代理権はありません。したがって、保険契約はお客さまからの保険契約のお申込みに対してマニュライフ生命が承諾したときに有効に成立します。また、この保険は、生命保険募集人のうち、生命保険協会にて別途定められた規定に基づき変額保険販売資格を登録した募集人のみが取り扱いを行うことができます。なお、お客さまが生命保険募集人の権限などに関しまして、確認をご希望される際には、ご遠慮なくマニュライフ生命コールセンター 0120-063-730（通話料無料）受付時間：月～金曜日 9時～17時（祝日・12月31日～1月3日を除く）までご連絡ください。
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