長く、健やかに、そしてお金の不安なく生きるために。
長寿は、ただ年を重ねることではありません。
活力に満ち、必要なサポートを受け、可能性にあふれ、健康、そして経済的安心に満たされて生きることが重要です。マニュライフは2030年までに、グローバルで長寿経済インスティテュートに3億5千万カナダドルを投じ、研究や知見、イノベーション、啓発およびコミュニティ連携を世界規模で推進します。
日本は長寿社会の先進国でありながら、長生きを必ずしも前向きに捉えきれていない側面があります。そこで私たちは、未来への安心につながる早期の金融教育を支える場を提供しています。
研究と知見をリードする
世界中の知見を結集し、長寿が人々の暮らしや社会に与える影響を深く理解することで、その知見を未来に活かしていきます。
未来の長寿社会を見据えた世界規模の知見
Longevity Symposium 長寿経済フォーラム
産経新聞社との共催で「長寿経済フォーラム」を初めて開催し、人生100年時代の経済的豊かさの実現という日本の重要課題に向き合いました。経済的不安なく老後を過ごすために資産寿命を延ばす具体策として、分散投資、早期の計画、家族との対話といった実践的ステップを議論し、「不安」を「行動」へとつなぐきっかけを提供しました。
グラフィックレコーディング（動画）
アジア・ケア・サーベイ2025
「アジア・ケア・サーベイ」は、日本を含む9つの国・地域で毎年実施している調査です。2025年は、人生100年時代における生活者の健康・経済・心理面に関する実態を明らかにし、将来の資金計画や生活設計に向けた、より良い選択のヒントを得ることを目的に行いました。調査で得られた実際の声から、日本では人生100年時代の現実が不安を生んでいる現状が明らかになりました。本調査を通じて、不安を軽減し、未来への自信つながるヒントをお届けしていきます。
高校生の金融リテラシー調査
「早期の金融教育は、より良いライフプランにつながるのでしょうか？」
私たちの調査では、92％が金融教育の必要性を感じている一方で、自身の金融知識に自信があると答えた学生はわずか24％でした。さらに、学生の72％が何らかの金融教育を受けているものの、より早期に始めるべきだと考える人が多く、70％が高校入学前に開始すべきと回答しています。
お金の安心と長寿に関するレポート
マニュライフの年次グローバル調査では、長寿化に伴い、貯蓄と投資の重要性が増し、老後の準備に向けて新たなアプローチが必要であることを明らかにしています。
Longevity Preparedness Index
（長寿準備指数）
ジョン・ハンコック（米国におけるマニュライフ生命保険）が米国で初めて開発したこのツールは、長寿に向けてどれだけ準備ができているかについて8つの指標から測定します。これは、米国だけでなく、長寿社会への備えを考えるために世界各国で活用できる指標となっています。
イノベーションと提言
健康、ウェルビーイング、そして経済的な備えを推進する革新と取り組みを推し進めていきます。
イノベーションと提言で、社会にインパクトをもたらす
コミュニティとのパートナーシップ
知識を広げ、誰もが参加できる機会を創出し、長寿社会に備えを推進する団体やコミュニティとの連携に投資しています。
未来を切り拓くコミュニティーパートナーシップ
早期金融教育
将来に備える第一歩は、早期の金融リテラシーへの支援です。私たちは、現実的な金融の視点から、中学校を対象に、実際にライフプランニングを体験できるセッションを提供しています。授業では、金融知識に関する座学、ワークショップ、デモンストレーションを通じて、実際にライフプラニング相談がどのように行われるかをわかりやすく伝えます。
マニュライフ・インパクト・フォレスト
環境の保護・保全および修復に取り組むことは、私たちの重要な責任です。その一環として、和歌山県田辺市において植林プロジェクト「マニュライフ・インパクト・フォレスト」を開始しました。本プロジェクトは、一般社団法人more trees、株式会社中川、田辺市との連携により、伐採跡地への植樹を進めています。
当社社員やお客様が種から育てた苗木を用い、2024年から3年間で合計36,000本を植える計画です。こうした取り組みは、心身の健康の維持にとどまらず、持続可能な社会の実現を通じて、長寿社会を支える基盤となります。
より良い成果を生み出すために
私たちは、人々がより長く、より健康で、そしてより経済的に安心して暮らせるようサポートすることを使命としています。
免責事項
Longevity Institute（長寿経済インスティテュート）はマニュライフの戦略的イニシアチブであり、独立した法人ではありません。掲載されている情報は現時点での優先事項を反映しており、市場、規制、運営状況の変化により予告なく変更される場合があります。本ウェブサイトは情報提供のみを目的としており、マニュライフの事業や事業利益の宣伝、またはサービスの勧誘を行うものではありません。本イニシアチブの重点分野は、ステークホルダーとの対話、社内レビュー、およびマニュライフの広範なインパクトアジェンダとの整合性に基づいて定めています。
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